DATAで見るケータイ業界

グラフで比較するキャリア決算(3)

各社が改善をアピールする「解約率」

 通信キャリア3社の2017年度第3期決算をもとに、主要数値における各社の状況を比較する「グラフで比較するキャリア決算」。最後は通信契約の解約率に焦点をあてる。

NTTドコモとソフトバンクは2つの解約率を開示

 中身を見る前に、まずは各社の「解約率」の定義を改めて確認したい。

 NTTドコモは、MVNOなどの影響を除いたドコモブランドの「解約率」と、その中でスマートフォンや従来型携帯電話(フィーチャーフォン)などの動向に絞り込んだ「ハンドセット解約率」を開示している。

 同様にソフトバンクも、スマートフォン・従来型携帯電話・音声SIMの動向から算出される「携帯電話解約率」と、タブレットやモバイルデータ通信端末も対象に加えた「主要回線解約率」を公表している。

 対してKDDIは、個人向け(パーソナルセグメント)のスマートフォンと従来型携帯電話の状況を「au解約率」として発表している。

各社が改善をアピール

 各社公表数値から、スマートフォンや従来型携帯電話に限った解約率(グラフの実線)を比較すると、2017年度第3四半期における各社の解約率は、NTTドコモが0.51%(前年同期比0.08ポイント増)、KDDIが0.78%(同フラット)、ソフトバンクが0.83%(同0.06ポイント減)となった。

 解約率の改善が顕著なのはKDDIだ。2017年以降はソフトバンクを上回り3キャリアで解約率が最も高い状態となっていたが、今期は逆転している。前年同期比でみてもプラスマイナスゼロとコントロールがうまく働いている。KDDI田中社長は「月次ベースだと2017年12月は前年を下回った」と、新料金プランの導入を契機とした抑制に自信を見せた。

 解約率の抑え込みを強調するのはソフトバンクも同様だ。2月7日に行われた決算会見の席上、3つめの解約率ともいえる「スマホ解約率」をプレゼン資料に盛り込み、2年前の1.30%から0.84%まで改善したことを示している。なお「携帯電話解約率」も2年前の1.21%から0.83%へと同様に低下している。

出典:ソフトバンクグループ 18年3月期 第3四半期決算説明会資料

MCA

IT専門の調査・コンサルティング会社として、1993年に設立。「個別プロジェクトの受託」「調査レポート」「コンサルティング」などクオリティの高いサービス提供を行う。