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ドコモ、エムスリー、ソニーが医療機関と患者向けのICT・IoT活用で協業を検討開始

第1弾は入院患者向けのバーチャル外出支援を検討、家族とのバーチャル面会も

 NTTドコモ、エムスリー、ソニーは、医療機関・患者向けのICTやIoTの活用において協業検討を開始した。

 現在、新型コロナウイルス感染拡大(COVID-19)の影響で、約9割の医療機関が入院患者との面会を制限しているとされ、入院中の患者が家族や友人と直接会うことが困難な状況となっている。

 また、医療現場においても、患者との接触回数軽減を行いながら、健康状態のモニタリングや必要な医療の提供を行う必要があり、ICTやIoTを活用した遠隔技術の導入がより一層求められている。

 NTTドコモ、エムスリー、ソニーの3社は、これらの課題に対してICTやIoTを活用した協業に向けた検討に合意した。

 協業の検討は、NTTドコモとエムスリーが締結した資本・業務提携契約にもとづき、検討・実施していたプロジェクトと、エムスリーとソニーが「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」をきっかけとして開始した新型コロナウイルス感染症対策での協業を元に、医療領域における新たな価値創造を探索する取り組みとして合意に至った。

 協業検討の第1弾として、VR・ARなどを活用した入院患者のバーチャル外出支援のトライアルを開始する。病室でVRゴーグルを装着すると、周囲に360度の旅行映像が浮かび上がり、病室内にいながら、外出しているような体験ができるプログラムや、ARで仮想キャラクターと双方向コミュニケーションが取れるレクリエーションプログラムの提供を検討する。

 さらに、感染防止のために直接家族と会うことが難しい状況でも、撮影した家族の映像をリアルタイムでVRゴーグルに映し出すことにより、家族などと一緒に居るような感覚を味わえるバーチャル面会システムも検討する。この取り組みは、千葉県千葉リハビリステーションセンターでのトライアルから開始する。